HOME > 参加企業の取り組み
プロジェクトに参加している企業のワーク・ライフ・バランスへの取り組みを、例としてご紹介致します。各企業の担当者の方々にインタビュー形式で
答えていただきました。
2022年度 参加企業
-
株式会社NTTドコモ - ■主な取り組み
2006年7月に、本社人事部内に「ダイバーシティ推進室」を設置し、ダイバーシティの定着や女性活躍、両立支援等の制度の充実などに取り組んできました。現在は更なる企業風土の醸成をめざして、「チャレンジ推進」「多様性の受容・推進」「女性活躍推進」「働き方の変革・推進」を4本柱として取り組んでいます。
≫詳細はこちら
-
ジブラルタ生命保険株式会社 - ■主な取り組み
近日掲載予定
-
東京地下鉄株式会社 - ■主な取り組み
近日掲載予定
-
コニカミノルタジャパン株式会社 - ■主な取り組み
近日掲載予定
本田技研工業株式会社- ■主な取り組み
Hondaは人材多様性のありたき姿を「多様な属性・価値観を持つ“個”が活き活きと輝くことで企業総合力の最大発揮をめざす」と描き、女性活躍から取り組んできました。2018年からは対象を広げ、ダイバーシティマネジメント、ベテラン層の活躍機会の拡大、LGBTに取り組みました。さらに、2022年度からは全社を対象とした自律的キャリア形成施策を強化し取り組んでいます。
≫詳細はこちら
-
王子ホールディングス株式会社 - ■主な取り組み
王子グループでは、「企業の力の源泉は人材」の考え方に基づき、「働き方改革」「ダイバーシティ推進」に取り組んでいます。仕事と育児・介護の両立支援など就業継続をベースとした全社員のワークライフマネジメントの向上や、多様な人材の活躍、特に現在は女性活躍推進に優先的に取り組み、「多様な人材が活躍し、多様な価値観と発想が企業の競争力強化に結び付く取り組み」を目指しています。
≫詳細はこちら
-
大和ハウス工業株式会社 - ■主な取り組み
近日掲載予定
株式会社 竹中工務店- ■主な取り組み
竹中工務店では、これまでの長時間労働を前提とした働き方を見直し、男女を問わずプロとして社会と接し、 先進性とアイディアに溢れた独自のまちづくりを社会に提案していけるよう、いきいきと活躍出来る環境づくりに取組んでおります。
≫詳細はこちら
大同生命保険株式会社- ■主な取り組み
近日掲載予定
トヨタ自動車株式会社- ■主な取り組み
モビリティカンパニーへの転換に向け、誰かの幸せに貢献し、働く従業員自らも成長し幸せになるための風通しの良い組織風土・仕組みづくりを目指します。その実現のために、多様なバックグラウンド・価値観を受け入れ、全員が活躍できる職場風土づくりに取組みます。
≫詳細はこちら
BIPROGY株式会社- ■主な取り組み
2022年4月1日に旧日本ユニシスから商号変更いたしました。BIPROGYは、光が屈折・反射した時に見える光彩をテーマに作られた造語です。(Blue、Indigo、Purple、Red、Orange、Green、Yellowの頭文字を使用)「世界で唯一無二の企業」へ成長したいという思いと、当社が目指すデジタルコモンズの実現に向けて必要となる「多様性」を表現しています。私たちは、誰もが「個」の多様性を高め、属性やさまざまな制約に縛られずに創造力を発揮し、多様性を積極的に求め、活用する風土の醸成を目指しています。 ≫詳細はこちら
東日本電信電話株式会社(NTT東日本)- ■主な取り組み
近日掲載予定
≫詳細はこちら
アフラック生命保険株式会社- ■主な取り組み
当社は、ダイバーシティと働き方改革(Work SMART)を推進することで、イノベーション企業文化の醸成を目指しています。 ・2014年にダイバーシティ推進の担当部署を設置し、ダイバーシティ推進の第一歩として「女性の活躍推進プログラム」を策定し、KPIを掲げ女性のパイプライン強化への取り組みを開始しました。 ・2015年には働き方改革として「アフラックWork SMART」を推進し、仕事の進め方の抜本的な見直しや、時間と場所に捉われない多様な働き方の実現に向けて取り組んでいます。 ≫詳細はこちら
2021年度 参加企業
- 株式会社NTTドコモ
- 大成建設株式会社
- 丸紅株式会社
- 株式会社日立製作所
- 川崎重工業株式会社
- ジブラルタ生命株式会社
- 東京地下鉄株式会社
- 日本放送協会
- コニカミノルタジャパン株式会社
- 帝人株式会社
- 日本郵便株式会社
- 本田技研工業株式会社
- 王子ホールディングス株式会社
- 大和ハウス工業株式会社
- 株式会社 竹中工務店
- 日本精工株式会社
- 株式会社イトーキ
- 大同生命保険株式会社
- トヨタ自動車株式会社
- 日本ユニシス株式会社
- 株式会社JSOL
- 東日本電信電話株式会社(NTT東日本)
- 清水建設株式会社
- アフラック生命保険株式会社
- 出光興産株式会社
- 村田機械株式会社
- イオン株式会社
- 株式会社NTTドコモ
- 大成建設株式会社
- 丸紅株式会社
- 株式会社日立製作所
- ひょうご仕事と生活センター
- 川崎重工業株式会社
- ジブラルタ生命株式会社
- 東京地下鉄株式会社
- 日本放送協会
- 株式会社日立物流
- コニカミノルタジャパン株式会社
- 帝人株式会社
- 東京電力ホールディングス株式会社
- 日本郵便株式会社
- 本田技研工業株式会社
- 王子ホールディングス株式会社
- 大和ハウス工業株式会社
- 株式会社 竹中工務店
- 日本精工株式会社
- 株式会社富士通マーケティング
- 株式会社イトーキ
- 大同生命保険株式会社
- トヨタ自動車株式会社
- 日本ユニシス株式会社
- 株式会社JSOL
- 東日本電信電話株式会社(NTT東日本)
- 清水建設株式会社
- アフラック生命保険株式会社
- 出光興産株式会社
- 村田機械株式会社
- イオン株式会社
- 株式会社イトーキ
- 株式会社NTTドコモ
- 王子ホールディングス株式会社
- 川崎重工業株式会社
- コニカミノルタジャパン株式会社
- 株式会社JSOL
- ジブラルタ生命株式会社
- 清水建設株式会社
- 住友金属鉱山株式会社
- 大成建設株式会社
- 大同生命保険株式会社
- 丸紅株式会社
- 帝人株式会社
- 東京地下鉄株式会社
- 東京電力ホールディングス株式会社
- 日本放送協会
- 日本郵便株式会社
- パシフィックコンサルタンツ株式会社
- ひょうご仕事と生活センター
- 株式会社日立製作所
- 株式会社日立物流
- 本田技研工業株式会社
- 大和ハウス工業株式会社
- 株式会社 竹中工務店
- 東京海上日動火災保険株式会社
- 日本精工株式会社
- 株式会社富士通マーケティング
- トヨタ自動車株式会社
- 日本ユニシス株式会社
- 東日本電信電話株式会社(NTT東日本)
- イオン株式会社
- 株式会社NTTドコモ
- 川崎重工業株式会社
- コニカミノルタジャパン株式会社
- ジブラルタ生命株式会社
- 大成建設株式会社
- 丸紅株式会社
- 帝人株式会社
- 株式会社東急ハンズ
- 東京地下鉄株式会社
- 東京電力ホールディングス株式会社
- 株式会社東芝
- 日本放送協会
- 日本郵便株式会社
- パシフィックコンサルタンツ株式会社
- ひょうご仕事と生活センター
- 株式会社日立製作所
- 株式会社日立物流
- 本田技研工業株式会社
- 王子ホールディングス株式会社
- 住友金属鉱山株式会社
- 大同生命保険株式会社
- 大和ハウス工業株式会社
- 株式会社 竹中工務店
- 東京海上日動火災保険株式会社
- 日本精工株式会社
- 株式会社富士通マーケティング
- 株式会社ベネッセホールディングス
- 株式会社イトーキ
- トヨタ自動車株式会社
- 株式会社ニトリ
- 日本ユニシス株式会社
- 株式会社JSOL
- イオン株式会社
- 株式会社NTTドコモ
- 川崎重工業株式会社
- コニカミノルタジャパン株式会社
- ジブラルタ生命株式会社
- 大成建設株式会社
- 丸紅株式会社
- 帝人株式会社
- 株式会社東急ハンズ
- 東京地下鉄株式会社
- 東京電力ホールディングス株式会社
- 株式会社東芝
- 日本放送協会
- 日本郵便株式会社
- パシフィックコンサルタンツ株式会社
- ひょうご仕事と生活センター
- 株式会社日立製作所
- 株式会社日立物流
- 本田技研工業株式会社
- 王子ホールディングス株式会社
- 住友金属鉱山株式会社
- 大同生命保険株式会社
- 大和ハウス工業株式会社
- 株式会社 竹中工務店
- 東京海上日動火災保険株式会社
- 日本精工株式会社
- 株式会社富士通マーケティング
- 株式会社ベネッセホールディングス
- 株式会社イトーキ
- 東洋水産株式会社
- 株式会社読売新聞東京本社
- 株式会社朝日新聞社
- イオン株式会社
- 株式会社NTTドコモ
- 川崎重工業株式会社
- コニカミノルタジャパン株式会社
- ジブラルタ生命株式会社
- 大成建設株式会社
- 帝人株式会社
- 株式会社東急ハンズ
- 東京地下鉄株式会社
- 東京電力ホールディングス株式会社
- 株式会社東芝
- 日本放送協会
- 日本郵便株式会社
- パシフィックコンサルタンツ株式会社
- ひょうご仕事と生活センター
- 株式会社日立製作所
- 株式会社日立物流
- 本田技研工業株式会社
- 丸紅株式会社
- 王子ホールディングス株式会社
- 住友金属鉱山株式会社
- 大和ハウス工業株式会社
- 株式会社 竹中工務店
- 東京海上日動火災保険株式会社
- 日本精工株式会社
- 株式会社富士通マーケティング
- 株式会社ベネッセホールディングス