佐藤博樹 （さとうひろき） ：共同代表

東京大学名誉教授、中央大学ビジネススクール・フェロー
1981年一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。1981年雇用職業総合研究所（現、労働政策研究・研修機構）研究員、1983年法政大学大原社会問題研究所助教授、1987年法政大学経営学部助教授、1991年法政大学経営学部教授、1996年東京大学社会科学研究所教授、2014年中央大学ビジネススクール教授などを歴任。2015年6月東京大学名誉教授、2023年4月中央大学ビジネススクール・フェロー。専門は、人的資源管理論、ダイバーシティ経営。
＊佐藤博樹への連絡はお問い合わせをご参照ください。

著書として、『人材活用進化論』（日本経済新聞出版社）、『新しい人事労務管理（第7版）』（共著，有斐閣）、『職場のワーク・ライフ・バランス』（共著、日経文庫）、『男性の育児休業』（共著，中公新書），『働き方改革とワーク・ライフ・バランス』（共編著、勁草書房）、『ワーク・ライフ・バランス支援の課題』（共編著、東京大学出版会）、『新訂・介護離職から社員を守る』（共著、労働調査会）、『ダイバーシティ経営と人材活用』（共編著、東京大学出版会）、『働き方改革の基本』（共著、中央経済社）。『多様な人材のマネジメント』（共著、中央経済社）など。

兼職として、内閣府・男女共同参画会議議員、内閣府・ワーク・ライフ・バランス推進官民トップ会議委員、経産省・新ダイバーシティ企業100選運営員会委員長、経産省・なでしこ銘柄選定基準検討委員会委員など政府の審議会や研究会の委員長や委員など歴任。人材サービス産業協議会，全国求人情報協会、連合総研の理事など。


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武石恵美子 （たけいしえみこ） ：共同代表

法政大学　キャリアデザイン学部　教授。
労働省（現厚生労働省）、ニッセイ基礎研究所、東京大学社会科学研究所助教授等を経て、2006年4月より法政大学。 2001年お茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士課程修了。博士（社会科学）。専門は人的資源管理、女性労働論。
兼職として、「労働政策審議会」 「労働政策審議会人材開発分科会 」の他、企業の社外役員を務める。

著書に、『雇用システムと女性のキャリア』（勁草書房）、『女性の働きかた』（編著、ミネルヴァ書房）、 『国際比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える』（編著、ミネルヴァ書房） 、『キャリア開発論：自律性と多様性に向き合う』（中央経済社）、 『ダイバーシティ経営と人材活用：多様な働き方を支援する企業の取り組み』（共編著、東京大学出版会）、『シリーズダイバーシティ経営　女性のキャリア支援』 （共編著、中央経済社）、『女性自衛官』（共書、光文社）、 『シリーズダイバーシティ経営　多様な人材のマネジメント』 （共編著、中央経済社）など。

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朝井友紀子（あさいゆきこ）

シカゴ大学ハリス公共政策大学院講師
兼職として、早稲田大学組織経済実証研究所招聘研究員。慶應義塾大学経済学研究科にて経済学博士号を取得。東京大学社会科学研究所助教、早稲田大学政治経済学術院次席研究員（講師）などを経て現職。専門は労働経済学、人事経済学。

主な論文に、「Temporary Work Contracts and Female Labor Market Outcomes」（『Journal of Economic Behavior and Organization』Vol.208, 2023年）、「Parental Leave Reforms and the Employment of New Mothers: Quasi-experimental Evidence from Japan」（『Labour Economics』Vol.36,2015年）、「保育士の処遇改善と労働供給」（「経済分析」 202号、2021年）、「Effects of Subsidized Childcare on Mothers' Labor Supply Under a Rationing Mechanism」 （『Labour Economics』Vol.55,2018年）,「How Does Early Childcare Enrollment Affect Children, Parents, and Their Interactions?」（『Labour Economics』Vol.55,2018年）、「育児休業給付金と女性の就業」（『経済分析』191号、2016年）、「労働市場における男女差の30年—就業のサンプルセレクションと男女間賃金格差」（『日本労働研究雑誌』, 648号、2014年）などがある。

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池田心豪（いけだしんごう）

独立行政法人 労働政策研究・研修機構 副統括研究員
慶應義塾大学文学部社会学専攻卒業。東京工業大学社会理工学研究科博士課程単位取得退学。博士（経営学）（法政大学）。専門は、人事労務管理、職業社会学。 主な著作に『介護離職の構造　育児・介護休業法と両立支援ニーズ』（労働政策研究・研修機構　2023年、第46回労働関係図書優秀賞受賞）、『シリーズダイバーシティ経営　仕事と介護の両立』（中央経済社, 2021年）、『労働・職場調査ガイドブック』（共著, 中央経済社, 2019年）。

主な論文に「介護期の退職と介護休業―連続休暇の必要性と退職の規定要因」（『日本労働研究雑誌』597号、2010年）、「ワーク・ライフ・バランスに関する社会学的研究とその課題―仕事と家庭生活の両立に関する研究を中心に」（『日本労働研究雑誌』599号、2010年）、「小規模企業の出産退職と育児休業取得―勤務先の外からの両立支援制度情報の効果に着目して」（『社会科学研究』第64巻1号、2012年）「出産退職を抑制する労使コミュニケーション―企業の取組みと労働組合の効果」（『大原社会問題研究所雑誌』655号、2013年）、「介護疲労と休暇取得」（『日本労働研究雑誌』643号、2014年）、「勤務先の育児休業取得実績が出産退職に及ぼす影響―育児休業を取得しない女性に着目して」（『日本労務学会誌』第15巻2号、2014年）、 「在宅介護の長期化と介護離職―労働時間管理と健康管理の視点から」（『季刊労働法』253号、2016年）、「Supporting working carers’ job continuation in Japan: prolonged care athome in the most aged society」、（『International Journal of Care andCaring』Vol.1,No.1,2017年）。

厚生労働省「今後の仕事と家庭の両立支援に関する研究会」「今後の仕事と育児・介護の両立支援に関する研究会」「『転勤に関する雇用管理のポイント（仮称）』策定に向けた研究会」委員。 ほかに「両立支援ベストプラクティス普及事業」「仕事と介護の両立支援事業」「ポジティブアクション『見える化』事業」など、厚生労働省委託事業の委員を数多く務める。

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松原光代（まつばらみつよ）

近畿大学　経営学部　キャリア・マネジメント学科　准教授
東京ガス㈱、東京大学社会科学研究所特任研究員、東レ経営研究所、学習院大学特別客員教授、PwCコンサルティング合同会社等を経て、2022年4月より現職。 2010年学習院大学大学院経済学研究科博士課程修了。博士（経済学）。専門はキャリア開発論、人的資源管理、女性労働論、労働経済学。

主な論文や著作には、「短時間正社員制度の長期利用がキャリアに及ぼす影響」（日本労働研究雑誌、No.627、2012年）、「社員のワーク・ライフ・バランスの実現と管理職の役割」（佐藤博樹・武石恵美子編『ワーク・ライフ・バランスと働き方改革』勁草書房、2012所収）、「ワーク・ライフ・バランス施策が効果的に機能する人事管理」（武石恵美子編『国際比較の視点から 日本のワーク・ライフ・バランスを考える』ミネルヴァ書房、2012所収）、「企業のワーク・ライフ・バランス推進と自治体の支援」（佐藤博樹・武石恵美子編『ワーク・ライフ・バランス支援の課題』東京大学出版会、2014所収）「転勤が総合職の能力開発に与える効果」（佐藤博樹・武石恵美子編『ダイバーシティ経営と人材活用―多様な働き方を支援する企業の取組み』東京大学出版会、2017所収）「ワーク・ライフ・バランス」（鈴木竜太・谷口智彦・西尾久美子編『1からのキャリア・マネジメント』碩学舎、2023所収）などがある。

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松浦民恵（まつうらたみえ）

法政大学 キャリアデザイン学部 教授
日本生命、東京大学社会科学研究所、ニッセイ基礎研究所を経て、2017年４月より法政大学へ。2010年学習院大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得退学。博士（経営学）。専門は人的資源管理論、労働政策。

主な著書に『営業職の人材マネジメント　４類型による最適アプローチ』（中央経済社、2012年）、江夏幾太郎・岸野早希・西村純との共編著で『新・マテリアル人事労務管理』（有斐閣、2023年）、佐藤博樹･高見具広との共著／佐藤博樹･武石恵美子責任編集で『シリーズダイバーシティ経営　働き方改革の基本』（中央経済社、2020年）、「職業キャリア形成の現状とこれから」倉重公太朗・白石紘一『実務詳解　職業安定法』（弘文堂、2023年）、「職場の新たな『つながり』と発言－多様性のジレンマを乗り越える」玄田有史・連合総研『セーフティネットと集団－新たなつながりを求めて』日経BP・日本経済新聞出版、2023年）、「労働時間管理」西村孝史・島貫智行・西岡由美『１からの人的資源管理』（碩学舎、2022年）など。兼職としてごども家庭審議会基本政策部会、中央最低賃金審議会、厚生労働省・政策評価に関する有識者会議など。

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百瀬由璃絵 （ももせゆりえ）

東京大学 社会科学研究所　特任助教
東京大学教育学研究科博士課程修了、博士（教育学）。主な研究領域は、社会政策（労働・社会保障）、ダイバーシティ経営、教育社会学、社会調査法。
これまでに、東京大学社会科学研究所の特任研究員（国際調査研究担当）、中央大学大学院戦略経営研究科（ビジネススクール）の特任研究員、日本学術振興会特別研究員DC、リクルートワーク研究所の客員研究員、プリンストン大学の客員研究員などを歴任。

主な受賞歴として、The Best Paper Award for Early-Career Scholars at the 20th East Asian Social Policy Network（EASP）Annual Conference, East Asian Social Policy Network（EASP）、労働政策研究・研修機構 「第24回（令和5年度）労働関係論文　優秀賞」、公益財団法人程ヶ谷基金「2023年度男女共同参画・少子化関連研究活動の支援に関する顕彰事業 論文部門　優秀賞」、THE BEST DEFENCE OF THE YEAR （最優秀賞）, EU Institute in Japan などがある。

最近の業績として、「障害者でも高齢者でもない健康上の問題がある者の生きづらさ」（田辺国昭・西村幸満監修・国立社会保障・人口問題研究所編『生活不安の実態と社会保障：新しいセーフティーネットの構築に向けて』東京大学出版会、 2022年）、「The Origins of Social Exclusion and Today's Challenges for the Quantitative Study 」、（『Bulletin of the Graduate School of Education, the University of Tokyo』Vol.61、2022年）、「過去の経験が高齢期の社会的排除に与える影響―人生序盤の困難が生み出す長期的なリスクに着目して」（『社会学研究』第106号、2021年）、「日本の若者における社会的排除構造のコーホート比較」（『ソシオロゴス』46号、pp.1-16、2022年）、「埋もれたインターセクショナリティ─『障害者／健常者』の境界にいる女性」（『日本労働研究雑誌』No.751、pp.148-163、2023年）などがある。

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坂爪洋美（さかづめひろみ）

法政大学　キャリアデザイン学部　教授。
リクルート人材センターを経て、2000年4月～2015年3月和光大学、2015年4月より法政大学。2001年慶應義塾大学大学院経営管理研究科単位取得退学、博士（経営学）。専門は産業・組織心理学、人材マネジメント論。ダイバーシティ経営が進む中での管理職の役割について研究を進める。

最近の著書ならびに論文として『シリーズダイバーシティ経営　多様な人材のマネジメント』（中央経済社，2020年，共著）『シリーズダイバーシティ経営　管理職の役割』（中央経済社，2020年，共著）「管理職の役割の変化とその課題 ──文献レビューによる検討」（日本労働研究雑誌，2020年，単著）「ダイバーシティ＆インクルージョンを 促進する管理職に求められる リーダーシップ行動 」『生涯学習とキャリアデザイン』 20(1) 63-81 2022年10月，単著）など。

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高見具広（たかみともひろ）

独立行政法人 労働政策研究・研修機構（JILPT） 労働市場・労働環境部門 主任研究員
2013年東京大学大学院人文社会系研究科博士課程単位取得退学。同年JILPT入職。
社会学専攻。現在の研究関心は、労働者の生活と健康、リモートワーク等の柔軟な働き方、過重労働問題など。
近年の主な論文は、”Working from home during the COVID-19 state of emergency in Japan,” Japanese Journal of Sociology. doi: 10.1111/ijjs.12166（共著、2024年）、「自律的な働き方と労働時間管理のあり方－健康確保の観点から」『日本労働研究雑誌』No.752，pp.20-27（2023年）、「コロナ期の働き方の変化とウェルビーイング－労働時間減少とテレワークに着目して」樋口美雄／労働政策研究・研修機構［編］『検証・コロナ期日本の働き方―意識・行動変化と雇用政策の課題』（第12章（共著）、慶應義塾大学出版会 、2023年）。
著書に、『シリーズダイバーシティ経営　働き方改革の基本』（佐藤博樹・松浦民恵との共著、中央経済社、2020年）がある。

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高村静 （たかむらしずか）

中央大学大学院戦略経営研究科（ビジネススクール）　教授。
民間企業勤務、内閣府男女共同参画分析官、成城大学キャリアセンター特別任用教授などを経て現職にいたる。修士（経営学、筑波大学)、博士（学際情報学、東京大学)。
企業のワーク・ライフ・バランス策及び導入条件が、職場管理者・構成員の意識特性やャリア形成へ及ぼす影響、柔軟なワークスタイルと個人・組織の成果について研究を進める。
主な論文等は「コロナ禍のテレワークで起きていたこと─ ワーク・ライフ・クラフティング行動に着目して─」(キャリアデザイン研究 Vol.19, 2023年）、「分散型ワークにおける管理職のマネジメント行動」（共著, 生涯学習とキャリアデザイン Vol21-1, 2023年）、「ワーク・ライフ・バランス管理職と組織の支援：変化する管理職」（佐藤博樹・武石恵美子編『ダイバーシティ経営と人材活用』東京大学出版会、2017所収）、『シリーズダイバーシティ経営　管理職の役割』（共著、中央経済社,2020年）など。 日本証券アナリスト協会検定会員。

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高崎美佐 （たかさきみさ）

お茶の水女子大学　学生・キャリア支援センター　講師。
京都大学卒業後、株式会社豊田自動織機製作所などを経て、2021年4月より現職。東京大学大学院学際情報学府博士課程単位取得退学、博士（学際情報学）。

専門は産業・組織心理学、人材開発。高・大・社の接続ならびに大卒人材の能力について研究を進める。 近著に『シリーズダイバーシティ経営　女性のキャリア支援』（佐藤博樹・武石恵美子編 共著、中央経済社）、『就活からの学習：大学生のキャリア探索と初期キャリア形成の実証研究』（中央経済社）

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田中茜 （たなかあかね）

東北文化学園大学現代社会学部助教。
国立女性教育会館客員研究員、日本学術振興会特別研究員DC1、順天堂大学医療看護学部非常勤講師を経て2021年4月より現職。
主な研究領域は、家族社会学。研究関心は女性就業、夫婦関係、パネル調査など。
2017年4月より中央大学大学院戦略経営研究科特任研究員としてプロジェクト運営に関わる。

主な論文は『女性の結婚による離職のコーホート分析――配偶者の従業先規模の影響に着目して』（2019年，社会学年報(48):175-183 ）。


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矢島洋子 （やじまようこ）

三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社　執行役員　主席研究員　政策研究事業本部　東京本部副本部長　共生社会部長 兼　女性活躍推進・ダイバーシティマネジメント戦略室長。
2004年～2007年　内閣府男女共同参画局男女共同参画分析官。
少子高齢化対策、男女共同参画の視点から、ワーク・ライフ・バランス関連の調査・研究、執筆・講演、コンサルティングに取り組んでいる。
兼業として、「労働政策審議会雇用環境・均等分科会」「こども家庭審議会基本政策部会」委員など。

著書に、 「わが国の女性就業の特質－就業実態および希望と現実のギャップー」武石恵美子編著『女性の働き方』（ミネルヴァ書房）、「柔軟な働き方を可能とする短時間勤務制度の導入と運用」佐藤博樹・武石恵美子編著『ワーク・ライフ・バランスと働き方改革』（勁草書房）、 「イギリスにおけるワーク・ライフ・バランス」武石恵美子編著『国際比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える』（ミネルヴァ書房）、「女性の能力発揮を可能とするワーク・ライフ・バランス支援のあり方」佐藤博樹・武石恵美子編『ワーク・ライフ・バランス支援の課題　人材多様化時代における企業の対応』（東京大学出版会）、 『改訂版介護離職から社員を守る』（共著、労働調査会）、「仕事と介護における『両立のかたち』　企業に求められる支援」「仕事とがん治療の両立　新たなWLB支援課題としての視点から」佐藤博樹・武石恵美子編『ダイバーシティ経営と人材活用　多様な働き方を支援する企業の取り組み』（東京大学出版会）など。

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